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　この建築工事標準詳細図（以下「標準詳細」という。）は、設計において、使用頻度の高い詳細を標準化することにより、設計の質を確保、能率の向上及び寸法の統一を図り、あわせて積算、施工等における業務の簡素化を図ることを目的とする。
 

　この標準詳細は､官庁施設のうち庁舎及びその付帯施設（以下「庁舎等」という。）の建築設計及び外部環境設計に適用する。
 

（１）材料名、材料規格及び工法は、原則として日本工業規格（JIS）、日本農林規格（JAS）及び「公共建築工事標準仕様書　平成16年版」（平成16年2月16日国営技第96号、国営設第172号）による。
（２）本材の断面に係る寸法は、引出線で部材断面（横寸法×縦寸法）を記載する場合はひき立て寸法を、寸法線で部材寸法を記載する場合は仕上がり寸法を示す。
（３）括弧内に記載する寸法及び材料は、標準的な寸法又は目安としての寸法、標準的に使用される材科等を示す。
（４）「仕様」には、各詳細図の適用に当たっての標準的な仕様等を示す。
（５）「特記事項」には、設計に当たり、特記しなければならない事項を示す。
 

（１）この標準詳細は、「官庁施設の基本的性能基準」（平成13年6月26日国営建第32号、国営設第29号）に定める性能の水準を踏まえ、庁舎等の標準的な詳細を定めるものであり、設計に当たっては、庁舎等の立地、特性、所要の性能の水準等に応じて選択、必要な特記等を行ない、適切に適用する。
（２）この標準詳細は、設計図書において、図面を補完するものとし、図面と相違する場合は、図面を優先する。
（３）施工に当たり、括弧内に記載する寸法又は材料のうち、製造所の仕様、その他の事情等により若千の差異があるものについては、必要に応じて監督職員と協議の上、実情に応じた一部変更を行ってもよい。